リファレンスチェックとは | 実施する目的・質問内容・調査会社まで解説


主に外資系企業の中途採用で行われるリファレンスチェック。

アメリカでは一般的に行われており、近年、日本でも取り入れる企業が増えてきました。リファレンスチェックを採用時に行うことで、判断材料が増えミスマッチを防げます。

ここでは、企業がリファレンスチェックを実施する目的・質問内容・おすすめの調査会社について解説します。

リファレンスチェックとは

リファレンスチェックとは、企業が中途採用をおこなうとき、応募者や採用予定者の前職での職務内容や能力、仕事の様子といった勤務状況を仕事の関係者に問い合わせることです。前職の上司や同僚など複数人に確認することが多いです。

リファレンス(Reference)には「参照」の意味があり、採用活動でのリファレンスチェックは身元照会や推薦の意味で使われます。海外や外資系企業で広く実施されており、日本企業でも幹部・役員などの人材採用時におこなうことが増えています。

おこなうタイミングは企業により異なりますが、内定を出す直前におこなわれることが多いです。

リファレンスチェックをおこなう目的

企業は、次のような目的でリファレンスチェックを実施します。

公正な選考をおこなえる

履歴書や職務経歴の申告内容に虚偽があると、公正な選考になりません。そのため、経歴に間違いがないか第三者に確認し、採用の可否をフェアに判断します。

また、応募者本人についての情報が多いほど、正当な選考ができます。情報集めとしてリファレンスチェックは有効です。

面接ではわからない応募者の人柄や働きぶりの確認

応募書類や面接は、応募者本人のアピールが中心の内容です。そのため、客観的な評価がわかりにくい問題があります。

リファレンスチェックでは第三者の立場からの評価を聞け、応募者の人物象を客観的に知ることができます。面接では伝わらない部分を確認してギャップを減らし、ミスマッチによる早期離職などを防ぐことが可能です。

リファレンスチェックの方法

リファレンスチェックは、次の2つの方法でおこなうケースが多いです。

応募者自身にリファレンス先を紹介してもらう

複数人のリファレンス先を応募者本人に紹介してもらい、企業が連絡をとるやり方です。

電話や対面、書面の提出で確認します。紹介先とのやりとりは、企業や外部のリファレンスチェックサービスがすべておこないます。

そのため、応募者は事前に紹介相手に事情を説明し、理解してもらうのが重要です。

企業自らリファレンス先を探す

リファレンスチェックをおこなうことについて応募者の同意を得て、企業がリファレンス先を探します。

業界のネットワークやリファレンスチェックサービスを使って探すことになります。リファレンス先がどこの誰になるか、応募者には伝えられません。

リファレンス先に選ばれた人からすると、応募者本人からの説明がなく企業から確認を依頼されるため、抵抗感を持つ場合もあります。そのため、回答を断るケースもあるようです。

リファレンスチェックの質問内容

リファレンスチェックでは、関係者に対して主に「前職での仕事ぶり」「能力」「人となり」などについての質問をします。

仕事ぶり、職務能力について

  • 具体的な業務内容
  • 実績
  • 得意、不得意な業務について
  • 上司や部下との関わり方
  • 問題発生時の対応の仕方

人となりについて

  • 人物像
  • 長所と短所
  • 勤務態度
  • 周りとのコミュニケーションのとり方
  • 一緒に働きやすかったか

リファレンスチェックを実施する際の注意点

企業がリファレンスチェックをおこなうとき、次のような点に注意する必要があります。

応募者の同意を得る必要がある

リファレンスチェックは、応募者の同意を得ずにおこなうと、個人情報保護法の違反になる可能性が高いです。たとえば、応募者の同意がなく無断で職場などへ連絡をとっていたら、違法になる場合があります。

個人情報保護法により、「病歴、犯罪歴、信条、人種」といった個人情報を、本人の同意なしで提供することは禁止されています。

また、無断でリファレンスチェックをおこなうと不信感を持たれ、内定辞退につながる可能性もあります。企業は、かならず応募者の了解を得てから実施する必要があります。

内定後の取り消しは要注意

内定を出すと、企業と応募者の間で労働契約が成立したとされます。これには解約権がありますが、リファレンスチェックで経歴などの虚偽がわかったとしても、内定取り消しは要注意です。

内定を取り消すには、重大な詐称など内定取り消しにあたるといえるほどの理由が必要です。この理由はケースバイケースのため、法律専門家への相談が必要になります。

リファレンスチェックで問題があっても、内定取り消しはかんたんにはできないということです。

おすすめのリファレンスチェックサービス(調査会社)

おすすめのリファレンスチェックサービスを紹介します。

back check

backcheck

面接での確認推奨まで記載された詳細なレポートが特長です。コンプライアンス意識や行動傾向が4段階評価で可視化され、候補者の性格特性を独自のロジックで分析します。入社後のパフォーマンスを予測できるため、相性判断の参考に役立ちます。

候補者の情報を登録するだけで、オンラインから簡単にリファレンスチェックをおこなえます。

特長
  • 候補者の適正を5つの要素で総合的に判定
  • 候補者の特徴や評価をデータ化して管理できる
  • 実際の働きぶりや業務実績などの記述形式レポート
  • 面接時に確認するべき項目をアドバイス

oxalis

oxalis

自動オンラインシステムのため、採用候補者へのリファレンス提出依頼から推薦者へのリクエストまで全てオンラインで完了します。

面倒な電話や書面による確認はありません。これによる低価格も特徴です。そのため、利用ステップもシンプルで簡単です。

提出されたリファレンスシートは、しっかりとセキュリティ管理されたoxalisサーバーに保存されます。推薦者へのフォローアップも整っています。

特長
  • 平均以下の低価格
  • 国内初の自動オンラインシステム
  • 最短2~3日の早い納期

TASKEL

TASKEL

第三者がおこなう人材採用調査を依頼できます。応募者が選定した推薦者へインタビューをおこない、結果を記載したTASKELレポートが提出されます。オンラインではなく、直接の面会を通した確認が可能です。

ニーズに合ったプランを選べるのが特長です。1人から利用できるプランやお得な月額固定があります。SNSを中心としたWebに関する風評のみを調査するプランも利用可能です。

特長
  • リファレンスチェックを第三者機関に依頼できる
  • 従来のリファレンスチェックサービスとは違う、調査も合わせたサービス
  • 様々な企業のニーズに合わせた4つのプラン

ネットの履歴書

ネットの履歴書

応募者の投稿や本人に関する評判といった、インターネット上のログを収集・解析します。書類や面接ではわからない素の姿を採用の基準にでき、採用リスクを減らせます。

犯罪歴や経歴詐称だけでなく、攻撃的な投稿など、企業にそぐわない行動もチェックできるのが特長です。

特長
  • Webの専門手法と心理学的知見を用いたチェックサービス
  • 犯罪歴やトラブルリスクを事前に確認できる
  • 依頼日から4営業日で報告

まとめ

企業が採用時におこなうリファレンスチェックについて紹介しました。どんな人物を入社させるかは、会社の今後に関わることです。企業の採用リスクを下げるために、リファレンスチェックは重要です。

様々な特徴のあるサービもあるため、自社に合うリファレンスチェックを利用してみてください。

特に、マネージャーなど重要ポジションの人材を雇う場合や、早期離職が多いなど採用に課題がある場合は、リファレンスチェック導入で改善する可能性があります。




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